ゴールディン教授は、米国の約200年分の統計を整理し、女性の労働参加率が「U字カーブ」の形で推移してきたことを示しました。農業中心だった18世紀末には就業率が高かったものの、産業革命で家庭と職場が分かれると低下しました。20世紀には教育の普及、サービス産業の拡大、そして経口避妊薬の登場により再び上昇に転じます。しかし男女賃金格差は残り、とくに出産後の昇給の遅れが大きい「母親ペナルティ」が主因であることを立証しました。彼女はまた、結婚後の就業を禁じた「結婚バー」がキャリアの途切れを生んだ歴史的事実も発見しました。これらの研究は、機会平等を進める政策が経済の効率を高めることを示し、世界各国の雇用制度に影響を与えています。

ゴールディンは経済史と労働経済学を統合し、18世紀末から現代までの国勢調査、製造業台帳、タイムユース調査など多様な一次資料を再コーディングして独自データベースを構築しました。彼女は女性の労働参加率に産業構造・教育・制度・技術革新が与える影響を動学的に解析し、長期系列で観測されるU字カーブを定量化しました。1930年代に普及した結婚バーを歴史的法令データとリンクさせ、就業禁止措置が熟練労働供給に及ぼした影響を差分の差分法で推定した点は特筆に値します。さらに、州ごとに異なる経口避妊薬の解禁時期を自然実験として利用し、ピルへのアクセスが婚期と専攻選択を通じてキャリア形成を変えたことを因果的に示しました。近年の研究ではMBA卒業生パネルを用いて、出産後の賃金軌道が急激に乖離する「母親ペナルティ」を定量化し、フルタイム柔軟勤務の不足が主要メカニズムであると論じています。これらの成果はジェンダー格差研究にデータ駆動型の厳密な実証手法を導入し、労働市場制度設計への実践的示唆を提供しました。

ゴールディンの最大の貢献は、観測不能だった女性労働供給系列を再構築し、ジェンダー格差の因果メカニズムを識別した点にある。IPUMS、製造業センサス、フィラデルフィア遺産目録などのミクロ史料を用い、国勢調査の「wife」誤分類を修正して推定バイアスを除去した。結婚バーの分析では州・年次別の導入と撤廃時期を利用した差分の差分法を実装し、熟練労働供給と賃金構造への影響を評価した。ピル研究ではアクセス年齢の州別差を外生変数として用い、Card–Krueger型の自然実験設計で人的資本投資行動への影響を推定した。さらにOaxaca–Blinder分解とGelbach分解をコーホート動学モデルに組み込み、差別要因と選択要因を時系列で分離した。Bertrand・Katzとの共著では行政マイクロデータを用いたイベントスタディで母親ペナルティの動学的効果を推定し、トーナメント型賃金スケジュール下での労働時間非線形性を示すなど、労働経済学と経済史の橋渡しを実現した。