フリードマンは、消費者が支出を決める際に一時的な所得よりも将来を見すえた恒常所得を重視するという恒常所得仮説を提唱しました。これは、ケインズ派の短期的な消費関数と対比され、家計行動の理解を深めました。さらに、彼は『アメリカ合衆国貨幣の歴史』でマネーサプライの変動が景気や物価を左右することを実証し、大恐慌の長期化には金融政策の失敗が大きく関与したと示しました。物価と失業の関係を示すフィリップス曲線については、政府が物価を操作しようとしても長期的には自然失業率に戻ると論じました。政策効果が表れるまでの時間差（ラグ）が存在するため、財政・金融政策はむしろ景気の振幅を広げる恐れがあると警告しました。こうした研究は、政府の介入より市場メカニズムを重視する立場（マネタリズム）を支え、世界の経済政策に大きな影響を与えました。

『Theory of the Consumption Function』（1957）で提起された恒常所得仮説は、分散分析やクロスセクション・タイムシリーズ・データを用いた実証で支持され、ライフサイクル仮説との比較の中で消費平滑化行動の基礎を与えました。『Studies in the Quantity Theory of Money』やマネー需要関数の推計では、貨幣数量方程式MV=PYを経験的に検証し、安定したマネー需要を前提にインフレは常に貨幣的現象であると強調しました。アンナ・シュワルツとの共著『A Monetary History of the United States, 1867-1960』は、長期系列データと制度分析を組み合わせ、信用収縮が1930年代のGDP急落を決定づけたと結論付けました。1968年の大統領講演では期待形成と自然失業率の概念を導入し、フィリップス曲線を期待に基づいて拡張しました。貨幣成長率を一定に保つkパーセントルールは、裁量政策よりもシンプルなルールベース運営が望ましいとの提案でした。これらの成果は、1970年代のスタグフレーション分析、中央銀行独立性の議論、そして以後の新古典派マクロ経済学に大きな影響を及ぼしました。

フリードマンの恒常所得仮説は、PIH下での消費のランダムウォーク性を示唆し、後のHall(1978)やCampbell-Mankiw(1990)によるテストの基礎となった。貨幣需要研究では、ロジスティック関数を用いた速度の安定的推計を通じ、貨幣数量説の経験的妥当性を提示しつつも、70年代以降の金融革新による速度変動をめぐる論争を誘発した。『A Monetary History』はナラティブとVARの先駆的手法を組み合わせ、回帰計量学的手法が未成熟だった時代に独立変数としてのマネーの因果性を提示した。1968年講演で導入した期待形成は適応的期待を想定したが、ルーカス批判を経て合理的期待へ発展し、Friedman-Phelps曲線は新古典派均衡失業モデルの礎となった。安定化政策の複雑性に関する議論では、認知ラグ・実行ラグ・効果ラグを区別し、予測誤差の時間依存性を指摘した。さらに、カナダ・米国データを用いたマネタリー変数の先行指標性の検証や、k-percentルールのシミュレーション分析を通じ、最適単純ルールの研究を先導した。これらの成果は、マネタリスト的実証研究の方法論、中央銀行のルールベース戦略、DSGE モデルにおける貨幣セクターの扱いなど、多岐にわたる研究分野で引用され続けている。