ドーズ・プラン（1924年）は、ドイツの戦後賠償金を段階的に支払う方式へ変更し、米英仏銀行団の融資で経済再建を支援する計画です。アメリカの銀行家で政治家だったチャールズ・ドーズが国際委員会の議長として案をまとめました。プランによりドイツのインフレは収まり、生産は回復し、欧州経済も安定しました。また、アメリカ資本の流入が欧州復興を後押しし、国家間の緊張緩和にもつながりました。

ドーズ・プランは、年430億金マルクに達していた対外債務を「移動アニュイティ方式」により年額1–2.5億金マルクから開始し、5年後に年間最大25億金マルクへ漸増させる設計を採用した。また、ライヒスバンクを独立管理下に置き、金本位制への復帰を条件に国際市場から8億ドル規模の公債を調達した。ドーズ自身は利率・償還条件を市場連動型に設定し、資本流入の誘因を強化した。結果としてインフレ率は1924年末に1桁台へ低下し、実質賃金・産出量も1928年には戦前水準を上回った。だが短期資本依存の構造が残り、1931年危機で脆弱性が露呈したことも指摘される。

ドーズ委員会は、BOP動態と金フロー制約を考慮し、賠償支払を『Transfer Problem』から切り離す一種のクリアリングメカニズムとしてReparation Agent制度を導入した。賠償は公定為替レートでライヒスバンクに預託され、Reparation Agentが国際市場でマルク建て債を金マルク換算し再割当する方式を採用。これにより国際決済上の金流出を最小化しつつ、独国内流動性を維持した。さらに、債券発行をシンジケート融資と組み合わせることで、シニア・クレジットとジュニア・クレジットを分離し、リスクプライシングを最適化した。プランは過渡的成功を収めたが、Young Plan（1929）への改定および世界恐慌下での負債モラトリアムにより機能停止した。